火災保険の選び方とポイントについて解説！

住宅を購入する際に住宅ローンを組むケースがほとんどですが、そのときに火災保険への加入が条件となることが多くあります。住宅の火災保険はさまざまなプランがあり、万が一のトラブルをサポートしてくれる大切な保険です。火災保険とはどんな保険なのか、何を補償してくれるのか、特徴について解説します。

火災保険は火災だけでなく、建物内外での損害を補償する保険です。火災保険という名前ですが、火災による損害のみの補償ではなく、火災以外の損害も補償してくれます。大小さまざまな補償をしてくれるため、ぜひ加入しておきたい保険です。主な補償内容は下記の項目になります。

1.   火災･･･住宅が火災によって被害を受け、修理や再建にかかる費用

2.   盗難・・・住宅内にあった貴重品や家財が盗難被害にあったときの被害額

3.   自然災害･･･水害、洪水、落雷といった自然災害によって受けた被害額

4.   爆発・・・爆発によって被害を受けた場合の被害額

保険会社によってプランや内容、補償額も違いがあるので、契約するときは細かくチェックしましょう。また、火災の火元が近隣住宅となる場合、「もらい火」にも火災保険が欠かせません。もらい火によって火災に巻き込まれても、「失火責任法」により火元に重大な過失がない限り損害賠償を請求できないため、自身の火災保険を使って修繕や再建をすることになります。火災保険に入っていれば、自身が元による火災だけでなく、近隣からの影響を受けて被害を被った場合も火災保険によって補償されます。

火災保険は、火災以外にも幅広い損害も補償範囲内としています。火災保険は、「火災」「風災」「落雷」「水災」といった自然災害も補償範囲としていますが、地震や噴火のような大規模な災害には対応していません。地震や噴火の場合は、地震保険が補償範囲内です。火災保険補償範囲の対象範囲は、大きく分けて下記の3つとなります。

1.住宅建物・・・建物の構造や屋根、壁、床などの修復だけでなく、物置や駐車場で損害を受けた場合も対象範囲となります。

2.家具家電・・・住宅内の家具家電が火災によって被害を受けたときも補償対象です。盗難などによる被害も補償となる場合があります。

3.避難宿泊費・・・火災によって住宅に住める状況じゃなくなった場合、仮宿泊費としてホテルなどの宿泊費をカバーしてくれます。

その他、財産が焼失、損傷を受けた場合の補償、他人の財産に損害を与えてしまった場合は、責任の補償も補償範囲に含めることも可能です。火災保険は基本的な補償に加えて、このような補償を追加するオプションを選択できます。必ずしもすべての火災保険が、上記のものを補償してくれる訳ではありません。保険会社によってさまざまな補償プランが用意されているので、自分に合ったものを選びましょう。

火災保険はいろいろな保険会社から提供されているので、悩んでしまう方も多いでしょう。数多くのプランがある中から、自分に合った火災保険を選ぶポイントを解説します。

火災保険の補償対象となるのは主に3つあります。

1.    建物部分のみ

2.    家財のみ

3.    建物+家財

分譲住宅の火災保険は、上記の3つから選択できます。建物と家財の両方を補償対象にしていると、災害によって家財に損害が出たとしても補償でまかなうことが可能です。補償に入っていないと家具や家電の買い替えが必要になり、まとまったお金が必要になってしまいます。建物+家財を補償対象としていれば、生活に負担を掛けず損害保険金を利用して家具や家電の買い替えができるので安心です。補償対象に建物や家財が入っている場合、具体的にどのようなところまでカバーされている補償内容なのかしっかりチェックしましょう。

火災保険の補償範囲は基本補償と、必要によって加入できるオプション補償があります。基本補償には火災、落雷、爆発、風災害といった補償がベースとして組み込まれており、オプション補償は水災、水漏れ、破損など災害とは異なる部分も補償対象にすることが可能です。これらの補償範囲は会社ごとのプランによって変わり、免責金額などによって費用も変わるので、いくつか比較してみると良いでしょう。

火災保険の保険料は、住宅の建物構造によって変わるので構造級別もチェックします。住宅の構造級別の分け方は、M構造（マンション構造）、T構造（耐火構造）、H構造（非耐火構造）の3つ。火災リスクのある順番は、「H構造（非耐火構造）→T構造（耐火構造）→M構造（マンション構造）」の順番です。構造によって木造、鉄骨造、コンクリート造が採用され、耐久性や耐火性に差が出てきます。そして、1階部分にコンビニや飲食店の店舗が入っている場合は、火災のリスクがあると判断されるので注意が必要です。火災保険料は、火災が起こりやすい構造であるほど、保険料が高くなります。

火災保険に加入する際には、いくつかの注意すべきポイントがあります。建物の構造や評価額によって左右される部分もあるので、事前に知っておくと安心です。火災保険の手続きまで知らなかったということもあるので、スムーズで手続きできるよう覚えておきましょう。

火災保険料を比較したときに、内容をしっかり見ずに保険料だけで比較してしまうのはやめましょう。保険料を抑えたいのは誰もが思うことですが、補償内容を削って十分な補償がされないのであれば意味がありません。保険料と補償内容のバランスを考えて選ぶことが大切です。

火災保険の見積りを算出してもらうときには、建物構造に関わる構造級別が必要です。木造、鉄骨造、コンクリート造といった建物構造によって、耐久性や耐火性が変わるため、保険料にも反映されます。建物構造は、住宅情報の書類で確認できるので事前にチェックしましょう。

住宅の保険金額を決めるときは、「時価基準」と「新価基準」の2つがあります。時価基準とは、築年数による劣化も含め、現在の住宅の資産価値です。新価基準は、同様の住宅を新たに建設した場合の金額となります。一般的には新価基準で契約することが多いです。